東京株式(大引け)=161円高、自律反発狙いの買いで5日ぶりに反発


18日の東京株式市場は、目先リバウンド狙いの買いが優勢となり、日経平均株価は切り返しに転じた。ただ、2万7000円台後半では売りが厚く伸び悩んだ。

大引けの日経平均株価は前営業日比161円44銭高の2万7585円91銭と5日ぶり反発。東証1部の売買高概算は9億4654万株、売買代金概算は2兆1808億円。値上がり銘柄数は1435、対して値下がり銘柄数は659、変わらずは93銘柄だった。

前日の米国株市場でNYダウなど主要株指数が総じて軟調な展開をみせたが、東京市場では日経平均が前日まで4日続落し、この間に650円近い下げをみせていたこともあって、自律反発狙いの買いが入った。朝方はマイナス圏に沈む場面もあったが、その後は次第高の展開に。中国株や香港株などアジア株が総じて強い動きを示したことも市場のセンチメント改善に寄与した。ただ、国内での新型コロナウイルスの感染拡大に対する懸念も拭えず、緊急事態宣言の対象地域拡大や期限延長が及ぼす経済活動への影響を警戒して積極的に上値を買い進む動きはみられなかった。業種別ではこれまで物色人気が集中していた海運株が利食われる一方、水産株や医薬品株などのディフェンシブストックに買いが優勢となった。値上がり銘柄数は全体の66%を占めた。

個別では、レーザーテック<6920>が上昇、ソフトバンクグループ<9984>も小幅ながら6日ぶりに反発に転じた。ソニーグループ<6758>、富士フイルムホールディングス<4901>も買いが優勢だったほか、リクルートホールディングス<6098>も値を上げた。エフオン<9514>、ダブル・スコープ<6619>が値を飛ばし、日医工<4541>が大幅高に買われた。日本通信<9424>も物色人気化した。GMOグローバルサイン・ホールディングス<3788>も活況高となった。

半面、売買代金トップの日本郵船<9101>や、商船三井<9104>など海運株が利益確定の売りに安くなり、東京エレクトロン<8035>も軟調。資生堂<4911>も売りに押された。楽天グループ<4755>の下げも目立つ。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>も値を下げた。三菱製鋼<5632>が大幅安、アトラエ<6194>も売り込まれた。国際紙パルプ商事<9274>、ジェイリース<7187>も下落した。

出所:MINKABU PRESS

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